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高田 毅士
日本地震工学会誌, (44), p.6 - 11, 2021/10
本報告は、2007年以前の我国の原子力地震安全確保の状況紹介に続き、日本地震工学会と日本原子力学会が連携した三つの調査委員会の活動の背景と主な成果、そして最後にこれらの活動の末辿り着いたところとして筆者が重要と考えるポイントをまとめたものである。
稲辺 輝雄
プラズマ・核融合学会誌, 73(8), p.812 - 819, 1997/08
従来の核融合実験施設やトリチウム取扱施設よりも大規模な核融合施設は、現行の放射線障害防止法による規制では求められていない深層防護とALARAの原則に基づく安全設計が必要と考えられる。ここでは、この二つの原則の考え方を解説するとともに、これらの原則を踏まえた国際熱核融合実験炉ITERの安全設計方針及び米国エネルギー省の磁気核融合施設に対する安全要求の主要な内容を解説する。また、今後国内で核融合施設の安全設計要求を検討する際に留意すべきと考えられる安全評価と安全設計との関連等を解説する。
岡崎 隆司*; 関 泰; 稲辺 輝雄; 青木 功
JAERI-M 93-112, 122 Pages, 1993/06
核融合実験炉の安全確保の方法について提案する。核融合実験炉の安全上の特徴を踏えて、安全確保の考え方として、通常状態に対してはALARA(As Low As Reasonably Achievable)を、通常状態からの逸脱に対しては深層防護の考え方を用いることにする。この考え方に基づいた本方法は、機器の安全設計、この安全設計に対して安全上の見地から適切な要求を課すための安全機能の重要度分類の方法とその適用例、これらの妥当性を確認するために行う安全評価のための事象抽出法とそれを適用して求めた設計基準事象例等から構成されている。この一貫した方法で、核融合実験炉の安全確保は得られる見通しで、この方法は安全確保の有力な方法の一つになると考える。
大場 恭子; 吉澤 厚文*; 北村 正晴*
no journal, ,
本稿では、東日本大震災後に取られた対策を、レジリエンスエンジニアリングにて述べられている安全の考え方であるSafety-IおよびSafety-IIと、原子力施設の安全設計の基本的な考え方である深層防護を参照して整理し、その関係性を明らかにすると共に、Safety-IIの視点に立った安全策の必要性について検討した。
吉澤 厚文*; 大場 恭子; 北村 正晴*
no journal, ,
福島第一原子力発電所の事故(以下、「福島事故」)の対応では多くの応用動作が実施された。本稿では、深層防護による予防措置とその動作状況を整理した上で、現場で行われた「人」による対応を分析し、Safety-IIの原子力における必要性を明示するとともに、成功事例の分析の重要性を確認する。
大場 恭子; 吉澤 厚文*; 北村 正晴*
no journal, ,
原子力施設の安全の考え方の基本である深層防護は、顕在化されたリスクの除去および予防型アプローチによって安全を確保しようとするSafety-Iに近い考え方である。他方、Safety-IIは、Safety-Iの必要性を認めた上で、破局を避けることを目的とした安全概念である。本稿では、深層防護に基づいた取り組みの歴史と現状を整理するともに、さらなる安全に向けてSafety-IIの必要性を述べる。
吉澤 厚文*; 大場 恭子; 北村 正晴*
no journal, ,
福島第一原子力発電所事故の教訓を受け、新規制基準では深層防護の独立性を高める等の対策が採られている。しかし、津波による電源喪失等で発電所の安全機能が失われた中、最悪シナリオを食い止める唯一の手段となった現場の臨機応変な行為(レジリエンス)についての分析は十分になされていない。本稿では、レジリエンスを発揮するために必要となるSafety-IIを意識したアプローチに基づいた安全向上方策について提言する。
高田 孝; 高田 毅士*; 成宮 祥介*
no journal, ,
本発表は、日本地震工学会原子力発電所の地震安全の基本原則に関わる研究委員会のうち、地震安全基本原則WG(WG1)で取りまとめられている地震安全原則の概要および論点について議論の現状を取りまとめたものである。
高田 孝; 高田 毅士*; 成宮 祥介*; 神谷 昌伸*; 神保 雅一*; 牟田 仁*; 林 健太郎*
no journal, ,
本発表は、日本地震工学会原子力発電所の地震安全の基本原則に関わる研究委員会のうち、地震安全基本原則WG(WG1)で取りまとめられている地震安全原則の概要および論点について議論の現状を取りまとめたものである。
高田 毅士; 堀池 寛*; 宮野 寛*; 蛯沢 勝三*
no journal, ,
原子力発電所の耐震安全を巡って多くの裁判事例が日本各地で存在する。多くの争点がある中、本発表では、日本保全学会の有志勉強会では将来の地震あるいは地震動に対する原子力安全の判決例について調査分析してきた。ここでは、大阪地裁、水戸地裁、仙台地裁の判決結果を対象にした。分析においては、「実体的安全」と「手続き的安全」の概念や、IAEAが提唱する深層防護の概念、特に効果的な避難計画に関係する第5層のレベルについて議論する。原子力発電所の実体的安全を取り扱うために、また、深層防護の全ての防護レベルを俯瞰的に取り扱うには、確率論的安全性評価(PRA)の実施が必須である。
